ICタグの歴史

ICタグ

ICタグの技術としての登場は意外に古く、1960年代に自動車の盗難防止システムとして開発されたのが始まりと言われています。

現在のような形でICタグの製品化が始まったのは1980年の初め頃からです。
初期の製品の構造は単純で、一度書き込んだら書き換えのできない、単純な読み出し専用のタグが主流でした。
それでも当時としては最先端の技術が導入されているため、価格は決して安くありませんでした。

また、半導体製造技術の制約から、消費電力が小さくて性能が高い製品が作れず、135kHz以下の低い帯域を用いた、電池内蔵型のサイズの大きなものしかありませんでした。


1990年代後半になって半導体技術が向上してくると、13.56MHz帯,2.45GHz帯、一番新しいものでUHF帯など、様々な周波数帯域を電池なしでも利用できる小型のICタグが製造できるようになりました。

実用化の兆しが見えてくると、ISO(国際標準化機構)において、先にICカードの国際標準規格を作る動きが始まります。
ICタグ(RFID)の規格は、これを参照しながら決められていきました。
ICタグを製造するメーカー各社もこの動きに合わせていったことから、ICタグが普及する環境が整い始めたのです。

2000年以降は、政府の「e-Japan」計画の重要な柱としてICタグが位置づけられ、法整備やガイドラインの策定が進められています。

2004年からは、経済産業省と各業界の企業が集まり「響プロジェクト」が立ち上げられ、低価格のICタグを開発するなど、本格的普及に向けて活発な活動が行われています。

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